産後の骨盤矯正の保険について知りたい方へ🎵

スタッフブログ

産後の骨盤矯正の保険について知りたい方へ🎵 2025年4月6日

産後の骨盤矯正の保険について知りたい方へ🎵

そもそも骨盤矯正は保険適用されるの？

「骨盤矯正って保険は使えるの？」とお悩みの方は非常に多いです。特に産後は育児用品や通院費用など、何かと出費がかさむ時期。少しでも費用を抑えて自分の体のケアをしたい、というのはとても自然な感覚です。

結論からお伝えすると、産後骨盤矯正の多くは健康保険の適用外です。健康保険制度は、「外傷性の原因による急性の症状」（たとえば打撲、捻挫、骨折、脱臼など）に対して使える仕組みになっており、慢性的な腰痛や肩こり、姿勢改善や体型調整といった目的には基本的に適用されません。

つまり、「産後に開いた骨盤を整えたい」「姿勢やスタイルを戻したい」という方が受ける骨盤矯正は美容目的または機能回復目的に分類されるため、保険は使えないというのが原則です。これは全国共通の保険制度のルールであり、整骨院・整体院を問わずこの取り扱いはほぼ同じです。

ただし、産後の腰痛や股関節痛が明らかに強く、日常生活に支障をきたしている場合や、急性的に痛めた部位がある場合など、医師の診断や適切な問診をもとに一部保険適用になるケースも存在します。この場合、整骨院では国家資格である柔道整復師が施術を行い、保険証を使用することが可能になるケースもあります。

ただしここで注意すべきは、「骨盤矯正自体」に保険が使えるわけではないという点です。あくまで「明確な痛み・外傷による部位の治療」に対してのみが対象となります。

当院では、保険が使える症状と使えない症状を明確に説明し、納得したうえで施術を受けていただけるようカウンセリングを徹底しています。また、産後骨盤矯正については自由診療（自費）でのご提供となりますが、その分、保険診療ではカバーできない細かな調整や体質に合ったオーダーメイド施術が可能です。

「保険が効かない＝損をする」と考えがちですが、実は自由診療の方がより質の高いケアが受けられるという側面もあります。費用についてのご不安や不明点がある方も、ぜひお気軽に当院へご相談ください。

産後に多い不調とその原因とは？

出産という大仕事を終えた女性の身体には、大きな変化が訪れます。見た目では回復しているように見えても、実は体の内側ではさまざまなバランスの崩れが起こっているのが産後の特徴です。その中でも特に多くの方が感じるのが、慢性的な腰痛、肩こり、股関節の痛み、骨盤のぐらつき、尿漏れ、ぽっこりお腹、冷えやむくみなどの症状です。

これらの不調は、単なる“疲れ”ではなく、妊娠・出産により骨盤や姿勢のバランスが崩れてしまったことが根本的な原因となっているケースが非常に多いのです。妊娠中、女性の体内では「リラキシン」というホルモンが分泌され、骨盤を広げたり関節や靭帯を緩めたりする作用が働きます。

このリラキシンの影響は産後も数ヶ月続き、骨盤は不安定な状態のまま日常生活を送ることになります。そこに育児特有の抱っこや授乳、片手作業、前傾姿勢といった日常動作が加わることで、骨盤はさらに歪みやすくなり、全身の不調が出やすい状況に陥ってしまうのです。

特に、出産によって開いた骨盤が正しい位置に戻らないまま放置されると、お腹周りの筋肉（腹直筋、腹横筋、骨盤底筋など）が弱くなり、ぽっこりお腹や尿漏れ、体型崩れの原因にもなります。さらに、体のバランスが崩れることで筋肉に余計な負担がかかり、肩こりや腰痛、首のハリなど慢性的な不調に繋がっていきます。

また、出産後はホルモンバランスの変化や育児のストレス、睡眠不足などの影響で、自律神経が乱れやすく、メンタル面でも不安定になりがちです。こうした心身の不調が複合的に重なることで、「なんとなく毎日つらい」「元気が出ない」という状態が続いてしまうことも少なくありません。

こうした不調を改善し、健康な体と前向きな心を取り戻すためには、表面的なマッサージや対症療法ではなく、体の土台である「骨盤」をしっかり整えることが必要不可欠です。整体による産後骨盤矯正は、歪んだ骨盤を元の位置に戻すことで体のバランスを整え、不調を根本から改善する効果が期待できます。

「産後だから仕方ない」と我慢している症状も、正しいアプローチを行えば必ず改善の兆しが見えてきます。産後の体調不良は自然に治るものではなく、早めのケアこそがこれからの健康を左右する鍵となるのです。

保険診療と自由診療の違いを知ろう

施術を受ける際、多くの方が気になるのが「保険が使えるのかどうか」、そして「保険診療と自由診療の違いって何？」という点ではないでしょうか。特に産後の骨盤矯正を検討されている方は、費用面とのバランスも非常に重要な判断材料になります。

まず保険診療（保険適用）とは、国が定めた一定の条件下でのみ、健康保険証を利用して施術を受けられる制度です。整骨院において保険が適用されるのは、急性のケガや捻挫、打撲、挫傷など「原因が明確な外傷」に限られます。例えば「転倒して手首を痛めた」「ぎっくり腰になった」といった場合がこれにあたります。

一方で、産後の骨盤矯正や慢性的な腰痛・肩こり・姿勢の改善・美容目的のケアは、保険の対象外となります。これらは「治療を要するケガ」ではなく、「生活の中で生じた不調」や「体型改善目的」と判断されるため、自由診療（自費診療）扱いになるのです。

では、自由診療にはどのようなメリットがあるのでしょうか？まず一つ目は、施術内容の自由度が高いこと。保険診療では行える施術内容や部位が制限されることがありますが、自由診療であれば、一人ひとりの症状や悩みに合わせて、オーダーメイドの施術が可能です。

二つ目は、施術時間に制限がなく、より丁寧な対応が受けられることです。保険診療では診療報酬の規定があるため、どうしても施術時間が短くなりがちですが、自由診療ではゆったりとした時間の中で、じっくりと体を整える施術が可能です。

三つ目は、保険証の提示やレセプトのやり取りが不要な点。自由診療はすべてが明朗会計のため、その場で施術内容と料金が明確に分かり、安心して受けることができます。また、保険適用外の部位（たとえば骨盤・股関節・肩甲骨など）も、トータルにケアできるのは自由診療ならではのメリットです。

もちろん、保険診療には費用が抑えられるという大きな利点もありますが、産後骨盤矯正のように根本から整えていくことを目的とする施術には、自由診療でしか実現できない“質の高さ”があります。

当院では、カウンセリング時に保険が使える症状かどうかを正確に判断し、必要であれば整形外科への紹介や併用のご提案も行っております。無理に自由診療をすすめることはありませんので、まずはご自身の身体の状態について、ご相談いただければと思います。

保険診療と自由診療、どちらにもメリットと役割があります。大切なのは、今のあなたの身体にとって本当に必要なケアを選ぶこと。私たちはその判断を、全力でサポートさせていただきます。

保険が使えるケース・使えないケースを徹底解説

保険が適用される症状・条件とは？

まず押さえておきたいのが、整骨院で健康保険が適用されるのは「原因が明確な外傷」であることです。たとえば「昨日、階段から落ちて足をひねった」「子どもを抱き上げた瞬間に腰に痛みが走った」など、いつ・どこで・どうやって痛めたのかがはっきりしているケースに限って、保険が使える可能性があります。

この場合、捻挫、打撲、挫傷、脱臼、骨折などの症状が該当し、急性のケガに対する施術のみが保険適用となります。整骨院で保険施術を行うには、国家資格である柔道整復師の判断と、必要に応じて医師の同意書が必要なこともあります。

骨盤矯正が「予防・美容目的」だと適用外？

一方で、産後骨盤矯正のような施術はほとんどのケースで保険適用外です。その理由は、骨盤矯正が「病気やケガの治療」として認められないことが多いため。骨盤の歪みや開き、姿勢の調整、ウエスト・ヒップラインの引き締めなど、美容や予防、機能回復の目的と判断される場合には、健康保険の対象にはなりません。

たとえば「骨盤の歪みを整えて、体型を戻したい」「将来の不調を防ぐためにケアしたい」「産前よりキレイなスタイルになりたい」など、明確な痛みや外傷がない状態での骨盤矯正は、自由診療扱いとなります。

この点を曖昧にしたまま「保険が使えるから」と案内している施設が一部存在しますが、本来の保険制度のルールに反している可能性があるため注意が必要です。正確な制度説明と透明な料金体系のもとで施術を受けることが、トラブル回避にもつながります。

ダイエットについて詳しく知りたい方はこちら→https://yokohamashonan-bs.com/blog/6989/

交通事故や怪我が関係する場合の取り扱い

例外的に、交通事故や労災、スポーツ中の怪我などが原因で骨盤に不調が出ている場合には、自賠責保険や労災保険の適用対象になることもあります。たとえば、事故の衝撃で骨盤にズレが生じた、転倒して股関節を痛めたといったケースです。

このような場合、医師の診断書や整形外科との併用通院が前提となりますが、施術費が保険会社から補償されることで、自己負担なしで施術を受けられるケースもあります。当院では、交通事故治療や産後の怪我に関する保険の相談にも対応しておりますので、該当しそうな場合はお気軽にご相談ください。

ただし、「事故後のケアもしたいけど、産後の骨盤も気になる」といった場合には、一部は保険適用、一部は自費診療という形で併用する必要が出てきます。その際も、丁寧にご説明のうえ、無理のないプランをご提案いたします。